面接で聞かれる質問のひとつとしてあるのが「希望年収」です。現年収とあわせて聞かれることも多いですが、「転職するなら年収はアップさせたい」と考えている方多く、「希望を聞かれているのだから高めに言っておこう。」と考えて答える方もいるようです。

でも『高め』ってどのくらいを想定してますか?希望額をそのまま言っても大丈夫なのでしょうか。

転職後の年収が希望どおりではない現実

年収アップのために転職を考えている方、あるいは転職すれば年収はアップするものと考えている方も多いと思います。ですが、ある調査では転職して年収が下がった人は全体の約6割とも言われており、ほとんどの人が現状維持もしくはダウンしています。現実的には転職により年収が希望どおりアップする人の方が少ないのです。

年収がダウンする理由としては、中途採用の場合、その方の能力・成果がわからないため給与を決定する判断が難しいことが大きいためと考えられます。それでも、「現状維持ではなく、ぜひとも年収をアップさせたい!」と考えている方、その希望額は現実的でかつ、根拠はありますか?

給与はどのようにして決定されるか

社内規程による決定

各企業において規定されている給与テーブルや計算方法にもとづき決定されるものです。最終学歴や経験年数、あるいは年齢等をもとにして決められます。

前職の給与額をもとに決定

前職の給与内訳をもとに自社の給与内訳に置き換えて決定されます。既存社員とのバランスも考慮されることが多いですが、社内規程による決定と比べると、経験年数や年齢による指標はさほど考慮されない仕組みとなっています。

希望年収の確認は感覚の確認でもある

仕事に対する評価方法は企業によりいろいろとあるかと思いますが、わかりやすい評価のひとつとして挙げられるのは給与額に反映されることだと思います。「これだけの成果をあげているのだから、もっと給与をもらえるはず。今の企業では正当な評価を受けていないと感じている。」という方もいることでしょう。

そのような方の場合、面接において現状との収入差異を埋めるべく希望年収を伝えたところ「当社ではご希望額を用意することはできません。」と採用が見送りとなった方もいます。また、「最低でも月給が○○万円ないと生活ができない。」と、生活水準を上げるための希望額を伝えたところ「ご希望額は当社では部長クラスの待遇であり、相応の業務を担っていただけるとは判断しかねます。」と不採用になった方もいました。

このように、年収に対する「個人の感覚」が「自社の感覚」と乖離していないかどうかを確認するために希望年収を質問する企業もあります。この感覚に対してお互いに違和感がある場合には、「一緒に働いていくことは難しい」と判断される材料になるわけです。

希望年収を回答するときは、「その根拠が納得できる内容」であり、「現実的な金額である」と企業側に理解してもらえるようにすることが大事です。

希望年収が現年収より低い額だったら?

「現年収より高い希望年収を伝えるのは、「よほどの自信家?」とか「一般的な感覚からズレてる人?」と思われてしまいそうだから、ここは謙虚に低く伝えておくのが良いのかも。」と思われた方、それはそれで気を付けましょう。理由や意味もなく低い額を言えば「自己評価の低い人(自信のない人)」と思われたり、あるいは「何かを隠している?」と思われてしまうこともあります。

希望年収は「納得してもらえる根拠がある年収額かどうか」が大事なのです。たとえば、「過重労働が続きその超過勤務分の手当が加算されているため現年収は高くなっており、それを差し引いて計算した額を希望額としています。」といった説明があれば、希望年収額が低くなっていても企業側に理解していただけます。

提示された年収は【合計額】よりも【内訳】を読む

内定通知(雇用条件明示)書類を受領した際に確認する項目のひとつは年収額ですよね。多くの方はまず合計年収額を見て、現職より上がったのか下がったのかを判断するのではないでしょうか。しかし、合計額を見て喜んだりガッカリしたりするのはちょっと違うかもしれません。

大事なのは、合計年収額がどのような内訳で計算され表記されているのかという点です。そこまでしっかり読み解いてから判断するようにしましょう。家族手当などの手当額を含めた月額給与、時間外手当も含まれているようであれば計算されている想定時間なども確認してみてください。その内訳を現職の給与内訳と比較することで差額がはっきりわかると思います。

提示された合計年収額を見て即刻内定を承諾し、入社後に受け取った給与額に疑問を抱き、内訳を問い合わせたところ読み違いをしていたことが判明したという方もいました。合計額だけを見て内定の承諾や辞退を判断することのないよう、しっかり内訳を確認したうえで不明な点があれば問合せましょう。その過程で相談したいことがあれば、再度面談を設定していただくなどしても良いかと思います。エージェントを介している場合はエージェントに相談してください。